【メディア掲載情報】『CB News』2018年04月23日付
看取りの4割、2－3カ月前に「予期しなかった」
みずほ情報総研、エンドオブライフ調査
みずほ情報総研「エンドオブライフ・ケアの現状に関する調査研究」（2017年度老人保健健康増進等事業）の実施にあたり、理事・小澤 竹俊も協力させていただきました。CB News（2018年04月23日付）に報告書に関する記事が掲載されています。
https://www.cbnews.jp/news/entry/20180423194104
報告書は下記のＵＲＬをご参照ください。
●みずほ情報総研株式会社
https://www.mizuho-ir.co.jp/case/research/pdf/mhlw_kaigo2018_0901.pdf
https://www.mizuho-ir.co.jp/case/research/pdf/mhlw_kaigo2018_0902.pdf
＜CB Newsより＞
みずほ情報総研は、「エンドオブライフ・ケアの現状に関する調査研究」報告書（2017年度老人保健健康増進等事業）を公表した。看取りを経験したことがある50－60歳代の個人を対象としたアンケートの結果で、約4割の遺族が亡くなる2－3カ月前に「身近な方の死を予期していなかった」と回答したことに着目し、死を意識してから準備をしたのでは間に合わない可能性があると指摘した。
（中略）
報告書では、エンドオブライフの「主役」は、「本人」と「家族・近親者」だが、「家族・近親者」だけで支えることは難しく、さまざまな援助・支援が必要だとしている。例えば、「スピリチュアル・ペイン（死を前にした時に感じる解決することが困難な苦しみ）を抱えた本人に向き合うのはつらい」と感じる家族・近親者は61.1％で、看取る人への支援の必要性を指摘した。
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